近年のビッグデータサイエンスを加速するため、北海道大、東北大、東京大、名古屋大、京都大、大阪大、九州大およびNICT、千葉大、筑波大、信州大の合計11拠点からなる全国規模の広域分散クラウドシステム（以下、JHPCN広域分散クラウド2023）を構築する。2023年度は、2022年度に引き続き①広域分散性と異種計算機リソース融合のための基礎性能検証を進める。さらに②広域分散クラウドの特性を活かしたデータ駆動型研究を実施する。①広域分散性と異種計算機リソース融合のための基礎性能検証では、JHPCNで唯一の多拠点広域接続型の広域L2VPN網を構築しており、これに基づいて分散するストレージ、スパコン、GPUサーバ、Webサーバを融合するシステムの開発と利活用をテーマとしている。広域分散クラウドを実際に構築し、ドメイン研究で利用するためには改善せねばならない点が多くあり、2022年度にも実用面からの課題が残っている。これらを一つずつ解決する必要がある。②広域分散クラウドの特性を活かしたデータ駆動型研究では、JHPCNで実施される研究の多くはスパコンによる大規模計算をテーマとしているが、本申請では広域分散クラウド特性を活かした、または広域分散クラウドでないと実現できないドメイン研究として、エッジ・クラウドハイブリッド処理のためのクラウドスパコン利用、拠点間リモートマウントストレージによる数100TBデータを対象としたWebアプリケーション冗長化、グローバル観測と広域分散クラウドの融合など、JHPCN広域分散クラウドならではのユニークな分散リソース利活用研究課題を進める。